研修費は会社が持つのが当たり前と主張する人

冬のボーナスに向けて、査定や目標結果の面談をすすめている企業も多いのではないでしょうか。私も会社勤めをしていたころは、この時期になると毎日、面談ばかりでした。まとまった時間をとってじっくり話をするのは、とても楽しいことでもありました。

チームメンバーや部下の面談をしていると、スキルアップや専門知識の獲得が、話題としてあがることがよくあります。これらの「自己研鑽」についての反応は、大きく2つに分かれます。一つは「何かよい本はあるか?」「どの分野から学ぶべきか」という具体的な相談をする人。この人には具体的なアドバイスができます。アドバイスしても、実際にその日に始める人はまれですが。

もう一つは「会社で本を買ってほしい」「研修制度を充実させてほしい」という人です。なかには「仕事のために勉強するだから、会社が費用をもって当たり前」と声高にいう人もいます。

しかし、会社が機会を提供し、費用を持ってくれなければ学べないという人に、デキる人はいません。会社が費用を持つメリットはないのです。会社が費用を持ってでも、教育に投資したいという人は、見込みがある人、すでに実績を上げている人です。「教育の費用は会社が持て」という人は、まず自分が「投資に見合う人材なのか」ということを振り返る必要があります。

そもそも、会社のために学ぶという発想がおかしいのです。学んだことは、会社を辞めるときに置いていけるのでしょうか。学んだことは、自分の身につくのです。自分の価値を上げるために学ぶのです。

「あなたになら投資したい」

会社にそういってもらえるように人材になること。研修制度を云々するのは、それからです。

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